SEOの定義と意図

自社のWebサイトから売上を向上させるには、まず多くの人にWebサイトを閲覧してもらう必要があります。その方法として注目を集めているのが「SEO」です。SEOはSearch Engine Optimizationは「検索エンジン最適化」といい、検索エンジンの中で巡回するロボットに対して自社サイトの内容を読みやすくし、結果的に検索順位を上位に上げていく対策を指します。
そして、検索エンジンには、GoogleやBing、 goo、Yahoo!、 DuckDuckGo、 百度など、 その数は多岐にわたり、それぞれの検索エンジンが独自に、無数に存在するインターネット上のサイトを収集・検索できるようにしています。
そして、ユーザが何かについて検索をした際、検索が上位のものから目を通すことでしょう。各検索エンジンで上位に表示できることは自社の認知度の向上につながります。検索エンジンをプロモーションとして活用するには、記事の内容を検索エンジンの順位付けに対して上位に来るように調整する必要があります。この発想から生まれた概念がSEOとなります。

GoogleSEO対策について

数多くある検索エンジンの種類のなかで、ベースとなるロジックはGoogleのものが使われているとされています。そして、Googleでは「Google 検索に関するドキュメントを確認して、サイトの SEO を向上させる」(※1)を公開し、Google検索においてどのような対策をとれば上位に上げることができるのかを解説しています。
本ページの以下内容ではこのページを要約してGoogleに対するSEO対策のポイントをGoogleの検索機能の歴史を交えて紹介します。。(最新や詳細な内容を所望される場合、リンク先の公式を確認ください。)
1998年、のちのGoogle創設者ラリー・ペイジらによって開発された「有能なサイトの順位付け」として開発されたアルゴリズムがページランクです。このころの検索エンジンではすでにYahoo!などが著名でしたが、自動収集によるサイト収集はできてもページの順序付けについては改善の余地があり、その解決策として開発されました。
詳細については「世界で最も強力な9のアルゴリズム」(※2)をご覧ください。、論文評価のインパクトファクターを参考に「質の高いサイト」を決定しています。特に、「いろいろなWebサイトからリンクを貼られている」こと、「いろいろなサイトからリンクを貼られているサイトからリンクを貼られている」こと、「ただしリンク集を除く」という基準で評価されています。
現在は、SEO対策として上記のルールのみに対応し、記事の内容が形骸化したWebサイトも多く見られるようになったことから、Googleではより細かな規定をしています。

「Google 検索に関するドキュメントを確認して、サイトの SEO を向上させる」 より抜粋

リンク先のページではGoogleの公式サイトが用意した内容もありますが、以下でそのポイントを紹介します。。
GoogleのBotによる自動収集を確実に受け入れる設定にする。(この設定が有効でないと検索に表示されません)
検索表示地域を考慮する(日本向けと海外向けで検索値が違う、検索した端末がスマホならGPS等の結果を含めて近場を表示するなどの機能があります。)
各種用語や説明を、端的なわかりやすい表現を心がける
記述内容をなるべくシンプルにする(1つのページにつき1つの内容にするべきとの記載があります。その点でいうならこのページは効果的な書き方ではありません。タイトルから連想できる内容と合致しているのがこのリスト部分だけになるからです。)
話題性を考慮する(季節・トレンド・新サービスなどを考慮してコンテンツを作成する。冬にアイスクリームを探す人は少ないですが夏なら多いでしょう。それぞれの時期に目立つ内容を中心にするべきです。)
テキストによる記載を行う(Googleでは画像や動画の収集もしますが、効率的に検索対象となるのは主にテキストです。)
有益なWebサイトから紹介される(有益と判断されている(≒検索上位の)ニュースサイトなどで取り上げてもらえるか)
このように「純粋な記事内容」とともに「そのページにたどり着くまでのシステム面でのチューニング」も重要です。システム面でのチューニングについては、知見のあるパートナーや会社に相談するのもよいでしょう。

まとめ

本記事ではSEOとは何か、Google検索の簡単な歴史、および現在のGoogle検索における注意事項について 「Google 検索に関するドキュメントを確認して、サイトの SEO を向上させる」 からピックアップして紹介しました。具体的な記事内容も大事ですが、システム面でのチューニングとして注意するべき点も多いため、このような点について専門家を頼るのも検討対象としたほうが良いでしょう。

参考文献